ビー・アンド・プラスが“歩くドローン母艦”を開発! 四足歩行ロボの背中から離着陸
2026年5月11日

管理人のイエイリです。

ドローンは建設現場でずいぶん身近になりましたが、実際に使っている人ほど、「飛ばすこと」よりも、その前後の作業が大変だと感じているのではないでしょうか。

例えば、機体を持って現場を歩き回ること。離陸できる場所を探すこと。飛行後に充電やバッテリー交換を行うこと。しかも現場は、粉じん、雨、ぬかるみ、段差つきです。

道路工事のように工区が点在している現場では、そのたびに人が機材を抱えて移動し、バッテリーを充電・交換するのは、なかなか骨が折れますね。

ビー・アンド・プラス(本社:埼玉県比企郡小川町)は、そんな現場の困りごとに対して、一つの答えを出してきました。

充電装置付きのドローンポートを、

ナ、ナ、ナ、ナント、

四足歩行ロボと合体

させ、歩く充電基地を作ってしまったのです。(ビー・アンド・プラスのプレスリリースはこちら

ドローンポートを背負って歩く四足歩行ロボット(以下の写真、資料:ビー・アンド・プラス)

ドローンポートを背負って歩く四足歩行ロボット(以下の写真、資料:ビー・アンド・プラス)

ドローンポートから離陸したところ

ドローンポートから離陸したところ

四足歩行ロボットの背中にドローンポートを載せ、基地のほうが現場の必要な場所まで歩いていく仕組みです。

これなら、工区内に一般車両が走っていたり、足元が悪かったりしても、飛ばせる場所までロボットがドローンを運び、点検や撮影を行うときだけ離陸させる、という運用がしやすくなります。

人が毎回、機材と充電の面倒を抱えて巡回する。そんな現場の地味な苦労を、かなり減らせそうです。

仕組みはシンプルです。四足歩行ロボットがドローンポートを載せて現場内を移動し、所定の場所まで来たらドローンが離陸。点検や撮影を終えるとポートに戻って着陸し、そのまま充電に入ります。

しかも、

非接触充電を採用

しているのがポイントです。

接点がないため、ほこりの付着などによる接触不良が起こりにくく、現場向きの構成と言えます。

ドローンポートに着陸し、充電中の様子。四足歩行ロボットも足を休めている

ドローンポートに着陸し、充電中の様子。四足歩行ロボットも足を休めている

ドローン用の非接触充電装置の仕組み

ドローン用の非接触充電装置の仕組み

基地局ポートは直径50センチの円形で、直径100ミリの範囲で軸ずれしても充電できる構造とのこと。充電例としてはAir 3Sで29W、DJI Miniで18Wを示しており、50W以下設計のため高周波利用設備申請の対象外としています。

ビー・アンド・プラスは、ワイヤレス給電、ワイヤレス充電の専業メーカーです。工業用AGVなどの非接触充電や産業設備向けの技術を手がけてきた会社だけに、今回のシステムでも、接点不要による雨天や粉じん環境への強さ、メンテナンス性の向上が意識されています。

さらに同社は別リリースで、ドローン向け500W軽量ワイヤレス充電技術も発表しています。ワイヤレス充電を小型機だけで終わらせるつもりはなさそうです。

500Wのドローン向け軽量ワイヤレス充電装置

500Wのドローン向け軽量ワイヤレス充電装置

このシステムの価値は、ドローンを現場で無理なく使い続けられるところにあります。道路、河川、法面、造成、災害復旧の現場では、飛ばせる場所と飛ばしにくい場所がまだらに混在しています。

そんなとき、移動は四足歩行ロボット、点検はドローン、充電は非接触で自動化、という役割分担ができれば、巡回業務はかなり現実的になりそうですね。

このドローンポートは、2026年5月27日(水)~29日(金)に東京ビッグサイトで開催されるワイヤレスジャパン×ワイヤレス・テクノロジー・パーク2026で、同社のブース(決ま番号:W-28)に出展されます。ご興味のある方は、現物を見てみてはいかがでしょうか。

このシステムのメリット

項目 従来の課題(固定型ドローンステーション) 本システムの特徴(大型ロボット搭載型)
設置場所 固定(設置ポイント限定) 移動可能(任意の場所へ展開)
運用範囲 ステーション周辺のみ ロボット移動により広範囲対応
柔軟性 低い(事前設置が必要) 高い(現場状況に応じて配置)
初動対応 遅い(現地設置・準備が必要) 迅速(現場へ自走して即展開)
災害対応 困難(設置場所が制限される) 優位(瓦礫・不整地でも進入可)
点検方法 定点監視が中心 巡回+必要箇所でドローン投入
インフラ依存 高い(電源・設置工事が必要) 低い(自律移動+バッテリー運用)
自動化 限定的(離陸地点が固定) 高度(移動→離陸→点検→帰還→充電を一体化)
拡張性 低い(配置変更が困難) 高い(複数ロボットでエリア拡張)
運用効率 人手介入が多い 無人化・省人化が可能
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