RC/SRC造建物の1次・2次耐震診断・補強計算「DOC-RC/SRC」

耐震診断基準に準拠した既存RC/SRC造建物の1次・2次耐震診断・耐震補強計算を行う「DOC-RC/SRC」。日本建築防災協会の耐震診断プログラム評価（P評価17-改1-RC）を取得。補強設計機能や自動計算機能を備え、効率的な耐震診断・補強設計作業を支援します。

概要

「2017年改訂版既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準」に対応。
一般財団法人日本建築防災協会の耐震診断プログラム評価（P評価17-改1-RC）を取得。
補強設計機能を搭載。補強部材の登録・配置、耐力の直接入力が可能。補強ブレースの部材耐力は接合部入力により自動計算。
DOCシリーズ共通の入力・操作系。
建物重量、長期軸力、地震時変動軸力、偏心率、剛重比などを自動計算。
評価対象は、6階建以下のRC造かつ2017年改訂版RC造診断基準に準拠して計算する場合。

適用範囲

スパン数（X、Y方向共90）、15階、50,000節点までのRC/SRC造、または層ごとに混在する建物を扱います。
高さが45mを超える建物も計算可能（ただし計算結果は準拠基準の適用範囲外・参考値）。
互いに直交するX、Y方向フレームを基本とし、傾斜フレーム・中折れフレーム等にも対応（傾斜が15°を超える場合はメッセージを表示）。
平面内で傾斜する床組や雑壁の傾斜にも対応。

入力と操作

単位系はSI単位系と従来単位系を選択可能。
対話入力形式（マウス操作中心）に加え、テキスト形式入力にも対応。
伏図・架構図をスケールに忠実に表示し、床組・壁開口等の確認が容易。
ユーザーデータベース機能で、部材断面形状や計算条件を登録・呼出可能。
壁開口が複数ある場合、開口周比計算への考慮有無を開口ごとに指定可能。開口周比計算は包絡または面積和を選択可能。

使用材料・部材形状

コンクリート強度・鋼材種別は層・方向・部材別に指定可能（鉄骨は部位別）。増築による同一階での材種違いにも対応。
鉄筋は3種類（太物2種、細物1種）を使用可能。
柱コンクリート断面は長方形・円形。鉄骨はH形、十字形、L形、T形断面（非充腹ウェブを含む）。
コンクリート：普通コンクリート（Fc≦60N/mm2）、1～4種軽量コンクリート。
鉄筋材質：SR235、SR295、SD235、SD295、SD345、SD390、SD490。径：10[9]～41mm（SR材は32mmまで、[ ]はSR材径）。
SRC造の鉄骨：SS400、SS490、SM400、SM490、SM520、SN400、SN490、STKR400、STKR490、STK400、STK490。
アンカーボルト：SS400、SS490、SNR400、SNR490、SD235、SD295、SD345、SD390、SD490、ABM/ABR400・490。
メーカー製品データは共通DB「k-DB（構造システムデータベース）」を参照可能。

剛性分布と評価法（2017年改訂版対応）

形状指標SDの計算法：A法（診断基準）、B法（精算法）、C法（新提案）のいずれも部材剛性を割線剛性で算出。B法では従来どおり弾性剛性も選択可。
（一社）東京都建築士事務所協会「実務のための耐震診断マニュアル」推奨計算にも対応。
そで壁付き柱のせん断終局強度Qsuは2017年改訂版に準拠し、Qsu2算出法の全面改訂に対応。靭性指標評価法にも対応。

準備計算・応力計算

準備計算

建物形状・部材寸法・積載荷重・仕上重量等から、柱軸力、はりCM0Q、土圧による柱のCM0Q、片持ばりモーメント、層ごとの重量を計算。
壁のモデル化：開口周比（または開口周比＋開口長さ比）による判定で、耐震壁またはフレームの剛域・剛性増大率としてモデル化。

耐震診断計算

1次・2次診断は個別または連続計算に対応。
2次診断（RC造）：正負加力の平均または正負加力別を指定可。SRC造は正負加力別で計算。正負加力別では変動軸力考慮および結果の別出力に対応。
部材曲げ耐力はRC断面・SRC鉄骨断面の要素分割と完全塑性理論に基づき高精度に計算。そで壁付き柱やL形鉄骨も加力方向別に耐力算出。
柱・耐震壁・雑壁等の終局強度、破壊タイプ、強度指標C、靭性指標F、保有性能基本指標E0、形状指標SD、経年指標T、構造判定指標ISを自動計算（SRC造は振動特性係数Rtも自動計算）。
開口周比、壁高さ、柱うちのり高さ、鉛直部材の靭性指標などは直接入力可能で不整形建物にも柔軟対応。
ゾーニングにより診断対象外の柱・壁を指定可能。
コンクリート強度が13.5N/mm2未満の場合、Qsuに対する低減係数krを自動計算。
そで壁付柱の耐力計算は、指定により非対称断面を対称断面に置換して考慮可能。
中段筋・直交壁の影響を考慮した柱の曲げ・せん断耐力計算に対応。
下階壁抜け柱の検討を行い、位置・柱圧縮軸力比η・制限値ηu・破壊タイプ等をCSV出力。釣合い軸力時の破壊モード検討も可能。
第2種構造要素判定の参考として残存軸耐力の計算・出力（直接入力可）。隣接柱への軸力伝達を考慮した判定結果をCSV出力（はり・壁のせん断力伝達能力は直接入力可）。
診断表はFu’値に対応したIs値と第2種構造要素候補柱の集計を出力。
終局強度、補強ブレース詳細、剛心・重心・偏心率の詳細などをCSV出力。
偏心率・剛重比は2017年版RC造診断基準のA法・B法・C法を指定可能（B法は割線剛性・弾性剛性を選択可）。
2001年版RC造診断基準も診断基準・精算法を指定可能。「実務のための耐震診断マニュアル」推奨のD法にも対応。
そで壁付柱の反曲点高さは略算式に加え、弾性解析結果の柱脚曲げモーメント・柱せん断力を用いた結果も採用可能。

出力・可視化

伏図・軸組図などのグラフィック形式出力で結果確認が容易。出力はクリップボード経由でExcel・Wordへ貼付可能。
C-F図・CT-F図を画面・計算書に出力。必要C-F曲線の表示、表示色・線種の変更に対応。
診断破壊モード図で破壊形式・F値・Quを伏図・フレーム図表示（せん断破壊・極脆性部材は赤色表示可）。破壊モード決定に用いる数値の一部を画面で確認可能。部材破壊形式記号は既定値または直接入力で設定可。
第2種構造要素候補柱検討図で、破壊タイプ・F値・候補判定、はり・壁のせん断力伝達能力や剛性を表示。表示は指定Fu’値に応じて変化。
計算結果履歴管理：条件変更後の結果を最大10通り保存。履歴結果の同時表示・比較に対応。各履歴に入力データファイルも保存し、復元可能。

準拠基準・指針

一般財団法人日本建築防災協会：2017年改訂版既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説／耐震改修設計指針・同解説
同：2001年改訂版既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説／耐震改修設計指針・同解説
同：2009年改訂版既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説／耐震改修設計指針・同解説
一般社団法人建築研究振興協会他：既存建築物の耐震診断・耐震補強設計マニュアル2012年版
一般社団法人日本建築構造技術者協会、NPO法人耐震総合安全機構、一般社団法人東京都建築士事務所協会：2017年改訂版実務のための耐震診断マニュアル

サービス・サポート

DOC-RC/SRCのご利用には「耐震診断用プログラム利用者の会」への加入が必要です。会員専用ページから最新の法規情報やアップデート版の提供、会員向けセミナー、質疑応答サポート、当社主催セミナーの優待・優先案内を受けられます。

会員専用ページ：https://www.kozo.co.jp/doc/member/

ライセンス認証方式

ネット認証版：インターネット経由のライセンス認証で場所を選ばず利用可能。
ネットワーク版：社内LAN経由で契約本数分を利用可能（利用者数を管理）。

詳しくは、構造システムのウェブサイトで。

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