経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」で提唱された「2025年の崖」。企業の既存システムの老朽化などが原因で、2025年以降に最大12兆円の経済損失が発生するリスクを指した言葉です。

2025年の崖は、企業に対してDXの必要性を訴えています。建設業（土木・建築業）が抱える慢性的な人材不足や就業者の高齢化、技術継承の難しさなどの問題を打破するためにも、DXは最優先課題のひとつと言えるでしょう。建設業のDXにフォーカスし、その最新動向を解説します。