1. 杭頭補強鉄筋の材質設定を追加
2. 温度上昇および温度下降を考慮した検討に対応
3. 乾燥収縮を考慮した検討に対応
4. 単鉄筋構造による検討に対応
5. 最小鉄筋量、最大鉄筋量の照査に対応
6. 開きょの場合に側壁下端照査のモーメントシフトの考慮に対応
7. せん断バネの「バネの比λ」の入力に対応

• １連、２連ＢＯＸカルバート本体および開きょの断面方向、縦方向の計算、液状化による浮上りに対する検討や、地盤の液状化の判定に対応。底版については底版内側が逆アーチ型をしたインバート形状も可能。
• 断面方向検討ケース：常時、レベル1地震時、レベル2地震時で、外水位を最大3ケースまで同時に考慮することが可能。地震時は応答変位法による計算、応答変位法による杭基礎の照査が可能
• 縦断方向検討ケース：レベル1地震時、レベル2地震時で、水平面内、鉛直面内の照査、継手の管軸直角方向相対変位量および相対回転角の計算に対応
• 基礎形式は、直接基礎（分布バネ）、杭基礎に対応。PHC杭の杭頭カットオフ区間の杭本体照査に対応
• 隅角部の剛域考慮に対応
• 埋戻し土の土質定数を考慮した計算に対応
• 活荷重：T荷重（単軸、2軸）、TT-430荷重を1連BOXカルバートに自動載荷する機能
  荷重強度、作用位置、設置幅、分布角度を任意に設定できる任意活荷重
• 内空荷重などを任意に設定できる任意死荷重（断面方向）に対応
• 地層数の上限は30層、側壁に接する地層数の上限は10層
• 断面力の計算は、微小変形理論に基づく変位法を用いて計算。計算を行うためのデータは全てプログラム内部で自動的に生成され、変更画面で修正することも可能。また、底版反力を載荷して断面力を算出する方法もサポート。
• 地盤の液状化の判定に対応。液状化の判定は、「下水道施設の耐震対策指針と解説－2006年版－（社）日本下水道協会」の内容より、「道路橋示方書・同解説Ⅴ．耐震設計編（平成14年3月）（社）日本道路協会」に準拠。
  液状化の判定を行う場合、本体設計等の他の計算を行うことは出来ません。
• PCボックスカルバートの横方向耐震設計が可能。「下水道施設耐震計算例－管路施設編後編－2001年版 (社)日本下水道協会」の「9.既製・PCボックスカルバート（開削用）」の内容を元に、頂底版をプレストレストコンクリート部材、側壁を鉄筋コンクリート部材としたPCボックスカルバートを対象。
• プレキャストボックスカルバートの縦方向耐震設計が可能。「下水道施設耐震計算例－管路施設編 後編－2001年版 (社)日本下水道協会」の「9.既製・PCボックスカルバート（開削用）」および「10.プレキャストボックスカルバート（RC）」の内容を元にPC,RCのプレキャストボックスカルバートを対象。
• 計算結果：一覧表・図表示の計算書作成、高品質出力（プレビュー対応）

■操作性

▼活荷重（定型荷重/水平活荷重/任意活荷重）
▼電子納品対応 （しおり作成、禁止文字チェック、Word出力）		▼出力書式の設定 ■出力値の書式設定内容 ・単位の設定 ・しきい値の設定 ・表示形式の設定 ・仮数小数桁数の設定 ・既定値の読み込み ・設定の読み込み、保存

■適用基準及び参考文献 　　※各基準で自動設定及び修正が可能

• 下水道施設の耐震対策指針と解説－1997年版－社団法人日本下水道協会
• 下水道施設耐震計算例－管路施設編－後編2001年版社団法人日本下水道協会
• 下水道施設耐震計算例－処理場・ポンプ場編－2002年版社団法人日本下水道協会
• 共同溝設計指針（昭和61年3月）社団法人日本道路協会
• 平成8年制定　コンクリート標準示方書　設計編　土木学会
• 土地改良施設 耐震設計の手引き 平成16年3月 社団法人農業土木学会発行
• 水道施設耐震工法指針 1997年版 社団法人日本水道協会
• 下水道施設の耐震対策指針と解説－2006年版－社団法人日本下水道協会
• 道路土工カルバート工指針（平成11年3月）社団法人日本道路協会
• 道路橋示方書・同解説IV下部構造編（平成14年3月）社団法人日本道路協会
• 道路橋示方書・同解説IV下部構造編（平成8年12月）社団法人日本道路協会
• 杭基礎設計便覧（平成18年度改訂版）（平成19年1月）社団法人日本道路協会
• 道路橋示方書・同解説Ⅴ耐震設計編（平成14年3月）社団法人日本道路協会