平成26年3月、国交省官で、BIM（「ビム」：コンピュータで３Ｄの建物情報モデルを構築すること。）ガイドラインが策定されました。
ガイドラインは、平成26年度から官庁営繕事業（設計業務及び工事）に適用します。ただし、受注者の自らの判断でBIMを利用する場合や、技術提案に基づく技術的な検討を行うにあたってBIMを利用する場合等に適用します。

■ガイドラインのポイント
BIMモデル作成やその利用に関する基本的な考え方と留意事項を示した。具体的には、
○BIMの利用目的を明確化し、「技術的な検討」の具体例を示した
具体例：各種シミュレーション、内外観・納まり等の可視化、干渉チェック等
○BIMモデル作成の「代表例」（柱、梁、ダクトなど）や「詳細度の目安」を示した

■ガイドラインの運用により期待される効果
○BIMの利用目的を明確化した使い方によって、求めるBIMの効果が的確に発現される
○BIMモデル作成の「代表例」や「詳細度の目安」の例示により、BIMを導入する受注者のBIMモデル作成の効率性が高まる

フォーラムエイトではこのガイドラインへの、Allplan2014の対応状況を公開します。

続きは、フォーラムエイトのウェブサイトで。