管理人のイエイリです。

大地震で建物が大きく揺れたあと、その建物が安全かどうかを判定するのはこれまで、専門家が建物をじっくりする必要があり、数日から数週間かかっていました。

しかし、2013年4月に施行された東京都の「帰宅困難者対策条例」では、地震後3時間までに建物オーナーに建物内にとどまれるかどうかを判断することを求めています。

そこで大林組は既存、新築の超高層ビルを対象に地震後、すぐに建物の安全性を判定できる「建物地震被災度即時推定システム」を開発しました。

建物の1階や地下に1台の地震計を設置し、

ナ、ナ、ナ、ナント

現場で地震応答解析

を行って建物の安全性を判断しようというのです。

地震計の外観（写真・資料：大林組）

地震応答解析を行うパソコン。左は地震計

地震計と応答計算を行うパソコンは、既存のLANで接続すればいいのでケーブル敷設は必要ありません。 そのため、既存の建物にも簡単に導入できます。

コストは従来システムに比べて、

 4分の1から5分の1

と、大変リーズナブルです。 超高層ビルは全国に約2500棟、首都圏だけでも約1500棟もあるそうです。

設計時に作った数値モデルを、維持管理段階で再利用し、実際の地震動で安全性を確かめるとは、地震応答解析もずいぶん、手軽に行えるようになったものですね。感心しました。