管理人のイエイリです。

2024年、建設業にもついに「時間外労働の上限規制」が本格導入されました。

この「建設業の2024年問題」によって、これまで残業ありきだった現場の働き方が大きく転換し、「時短できる現場」が求められる時代に突入したのです。

そんな中、BIMの活用方法も大きく変わってきたようです。

野原グループ（本社：東京都新宿区）のBuildApp総合研究所（所在地：東京都新宿区）が2025年3月に、全国の建設従事者1257人を対象に行った調査によると、施工段階でのBIM活用は、

ナ、ナ、ナ、ナント、

前年調査の3倍に急増

したことが明らかになったのです。（野原グループのプレスリリースはこちら）

2025年の調査では、施工でのBIM活用が前年と比べて約3倍に増加した（以下の資料：野原グループ）

全回答者のうち現場監督・所長（計322人）については、現場監督・所長の45.3％が「施工でBIMを活用している」と回答。これは前年の16.2％から約3倍という大幅な伸びです。この傾向は、回答者全体でも同様になっています。

また、これまでの様々な調査では、BIM活用は設計の方が施工よりも多いというのが常識でした。

ところが今回の調査では、施工フェーズでの活用割合（45.3%）が、設計フェーズでの活用割合（40.1%）を上回るという逆転現象も起こっていることにも注目です。

現場監督・所長のBIM活用は、施工フェーズが設計フェーズを逆転した

この傾向を裏付けるデータとして、現場監督・所長のBIMに対する期待が挙げられます。その1位は「省力化（業務の負担軽減・効率化）」（39.9%）。2位「完成イメージの明確化」（33.9%）、3位「施工段階での手戻りの減少」（29.0%）など、これらはすべて“時短”に直結する要素です。

これらの項目への期待は、全回答者の平均よりも現場監督・所長の方がいずれも高くなっています。

現場監督・所長のBIMに対する期待は“時短”に関するものが上位を占めた

つまり、BIMに対して現場監督・所長は、

時短効果を期待

しているということが、データからもうかがえます。

このほか、建設DXの現状として、約7割の現場監督・所長がデジタル化に着手、約4割が効果を実感し始めているというのも大きな変化です。

現場監督・所長の7割はデジタル化に着手し、約4割がその効果を実感するまでになった

2024年問題で揺れた1年で、BIMは単なる設計ツールではなく、現場での省力化・効率化を支える中核的な存在へと進化を始めたようです。

※詳しい調査結果は、「別紙_【現場監督・所長版】BIM活用、建設DXの現状と技術承継の実態調査（結果詳細） （調査元： BuildApp総合研究所） 」をご覧ください。