管理人のイエイリです。

建設会社へのニーズは、東日本大震災以降、復興事業や原発事故の対応などで、従来より高機能・高付加価値の方向に変わりつつあります。

例えば再生可能エネルギーの需要拡大や、災害時のオフィスビルのBCP（事業継続計画）対応には、エネルギーやセキュリティー、津波対策など、新たな技術が求められます。

こうしたニーズに対応するため、大成建設は研究開発拠点の技術センター（神奈川県横浜市）を強化するするため、5カ年計画で新しい施設の建設や増強を7月から始めました。

新設される施設の中には、

ナ、ナ、ナ、ナント、

「建設ICT実験棟」

というものも含まれているのです。

建設ICT実験棟は電磁シールドで保護され、多目的な実験を行う施設です。例えば、人が立ち入ることのできない環境下で解体・撤去などを行うため、機械化施工や遠隔施工技術を開発します。原発事故の後処理を実現するためには、欠かせない施設になりそうですね。

また、新たに建設される「津波実験施設」では、津波の挙動や影響を把握したり、対策を検討したりします。コンピューターでの津波シミュレーション技術とともに、この施設での実証実験を強化することにより、臨海部のエネルギー施設などの津波対策に向けたBCP提案を行うものです。

海岸部の建屋を津波が襲ったときの建物の挙動特性など、これまでの設計ではあまり考えられていなかった動的な効果を含めてしっかりと確認できそうですね。

建設ICT実験棟（左）と津波実験施設（右）（資料：大成建設。以下同じ）

また、建築関係ではゼロエネルギービル（ZEB）に関する技術を開発する「ZEB実験棟」を建設します。先進的な省エネルギー技術や再生可能エネルギー技術のほか、快適なワークスタイルによる知的生産性を高める技術などを含めた、未来の最高レベルのZEB化を目指します。

このほか「多目的クリーンルーム」では、クリーンルームの建設で使われる建材や備品を評価する高度分析室を整備し、様々なニーズに対応したクリーンテクノロジーの開発拠点となります。まさに、クリーンルームを作るためのクリーンルームと言えるかもしれません。

ZEB実証棟（左）と多目的クリーンルーム（右）

増強する施設としては、「構造実験棟」への超高強度部材の実物大試験を行える試験装置の設置や、三軸振動台や疲労試験機のパワーアップなどがあります。

「材料実験棟」には、日本の建設業の成長戦略を象徴するような施設が登場します。

ナ、ナ、ナ、ナント、

国内外の温度や湿度

を再現できる装置なのです。

海外の過酷な環境や気象条件を再現しながら、基準に合った材料研究を行い、国際プロジェクトでの提案につなげるとのことです。

こんな施設があれば、いろいろな国のプロジェクトに自信をもって対応できそうですね。新しい技術センターから生まれる成果が楽しみですね。