管理人のイエイリです。

国土交通省のi-Construction政策で、ドローン（無人機）による土工現場の3D測量が急速に普及しています。

ドローンから連続的に空撮した地上の写真を、パソコンで処理して3Dモデルを作る際に座標を合わせるために必要なのが、地上に置く対空標識（ターゲット）です。

対空標識の位置を測るため、これまでは高価な測量機器を使い、手間ひまのかかる作業が必要でした。

この作業を効率化しようと、ドローンによる測量事業を展開するテラドローン（本社：東京都渋谷区）は、画期的な対空標識「エアロポイント（AeroPoint）」を発売し、同社の測量サービスでも使用を開始しました。

ナ、ナ、ナ、ナント、

GPSモジュールを内蔵

し、対空標識が勝手に座標を求めてくれるのです。

GPSモジュールを内蔵したドローン用対空標識「エアロポイント」（写真：テラドローン）

この対空標識を地上に置くと、GPS（全地球測位システム）によって電子基準点から高精度な位置座標を自動的に取得し、指定した端末に計測した座標のデータを送信してくれます。

その精度は、絶対精度が2cm以下、相対精度が1cm以下と高精度です。データ送信にはインターネット環境は必要ありません。

こうしたIT機器を、地表に置くのは心配ですが、優れた耐久性と防水性を持っています。

そして、

太陽電池モジュール

も搭載しているので、電池切れの心配もありません。

太陽電池も搭載しているので、電源の心配もいらない（写真：テラドローン）

この対空標識は、同社が業務提携したオーストラリアのプロペラ・エアロボティクス社(Propeller Aerobotics)が開発したものです。

サイズは見たところ40cm角程度はありそうで、かなり大きいので、高い高度から広い範囲を計測する固定翼タイプのドローンでの使用に向いているようです。こうした広範囲の計測にこそ、真価を発揮しそうですね。

同社がドローンによる土木測量事業を始めたのは、去年の3月下旬で以来、国内外で電光石火の事業展開を進めています。

そのビジネス展開は、マスコミも注目するところとなり、昨日（2月22日）のBS JAPAN 7chで放映された「日経プラス10」では、同社の徳重徹社長が出演。i-Constructionに対応した事業や、スタジアムや鉄道など社会インフラの点検事業などについて熱く語っていました。

自社で使用しているドローンとともにテレビ出演した徳重徹社長（左端。画面：「日経プラス10」より）