管理人のイエイリです。

最近では、建物のBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）データに修繕履歴や設備配置などの情報を集約し、維持管理に活用する例も増えてきました。

しかし、BIMデータから必要な情報を取り出すには専用ソフトの操作や専門知識が必要で、現場の担当者は技術者に依頼しなければなりませんでした。

BIMの導入が進んでも、「使いこなせない」という壁が残っていたのです。

そこでNTTドコモ（本社：東京都千代田区）とNTTファシリティーズ（本社：東京都港区）は、この“BIMの壁”を乗り越えるための新しいアプローチを開発し、2025年11月14日から共同実験を開始することになりました。

BIMデータと対話型AI（人工知能）を連携し、自然言語で、

ナ、ナ、ナ、ナント、

BIMデータを検索・回答

できるようにしようというのです。（NTTドコモのプレスリリースはこちら）

BIMデータの情報を得るのに、これまでは技術者に調べてもらう必要があった（上段）が、対話型AIとBIMを連携させることで誰でも自然言語で検索・回答が得られるようになる（下段）（資料NTTドコモ）

この技術の最大の特徴は、AIがユーザーの質問に応じてBIMデータを検索し、答えてくれることです。

たとえば、「A棟3階の空調フィルターの交換履歴を教えて」や「耐用年数が近い設備をリストアップして」と話しかけると、AIが必要な情報を即座に表示します。

この技術のポイントは、BIMデータをAIが理解しやすいようにするため、建物情報を関係図のように整理した「ナレッジグラフ」に整理し、自然言語での質問に素早く正確に応答できるようにする点です。

さらに、質問の意図を解釈するAI、データを検索するAI、回答を生成するAIといった複数のAIが連携する「マルチエージェント構成」を採用。これにより、あいまいな質問にも、

的確に回答

することができます。

これが実現すれば、BIMデータから情報を引き出すために専門家に依頼する「ひと手間」が省け、設計者や施工者のほか、管理者やオーナー、利用者まで、誰もがチャット感覚でBIMデータを活用できるようになります。

つまり、BIMは「専門家のためのツール」から「誰もが使える情報基盤」へと進化するのです。

対話型AIによるBIM活用の民主化は、建設・不動産業界の生産性向上と働き方改革を強力に後押しする一歩となりそうですね。

●実証実験における両社の役割