管理人のイエイリです。

2011年3月の東日本大震災が発生したとき、あちこちの道路が寸断されるなか、ITS Japanはカーナビの走行履歴情報（プローブ情報）を統合した「自動車通行実績情報」をインターネットで公開し、救援物資の輸送などに大きく貢献しました。

東日本大震災時にネット上で公開された「自動車通行実績情報」（資料：ITS Japan）

当時はマイカーの走行履歴データだけを使い、データの集約や配信は手動で行い、情報の更新頻度は1日1回でした。

そこでITS Japanはこの通行実績情報の提供をシステム化し、迅速な情報提供ができるように改良しました。

各地で震度6弱以上（東京23区は5強以上）の地震や風水害、火山活動、土砂崩れなどの広域災害が起こったとき、

ナ、ナ、ナ、ナント、

地震発生後12時間以内

を目標に、“通れる道路”の情報をスピーディーに配信できる体制が整ったのです。

今回はマイカーに加えて、タクシーやトラックに搭載されているカーナビのプローブ情報も活用します。プローブ情報の提供には、本田技研工業、パイオニア、トヨタ自動車、日産自動車、富士通、いすゞ自動車、ボルボグループ（UDトラックス）、日野自動車が協力します。

災害時通行実績情報提供の流れ（資料：ITS Japan）

地震発生時は気象庁の防災情報と連動し、プローブ情報を保有する各社にシステム運用開始依頼を通知し、通行実績情報の集約・配信が自動的に起動します。

また、風水害など広域災害時には、内閣府の「非常災害対策本部」が設置さら、広範囲の道路交通に支障がある災害であるとITS Japanが判断したときに手動で各社にシステム運用開始依頼を通知します。

通行情報は画像データとして

Googleマップなど

のデジタル地図にマッシュアップして一般公開するほか、行政機関にデータとして提供します。

このシステムの運用開始は、6月11日に東京・大手町で開かれたITS Japanの2014年度通常総会でも報告されました。

6月11日に開催されたITS Japanの2014年度通常総会（写真：家入龍太。以下同じ）

総会で講演するITS Japanの渡邉浩之会長

非常災害対策本部は平成26年豪雨や平成23年台風12号など、2～3年に1度程度の災害時に内閣府に臨時設置されてきました。今後の災害に対して、カーナビの通行実績データが復旧や救助に生かされるように準備が整ったことは、心強いですね。