管理人のイエイリです。

最近、BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）ソフトを開発・販売するBIMベンダーと、ユーザーである建築設計事務所などが連携して製品の改良や製品開発を行う例が増えています。

「Revit」など、様々なBIMソフトを展開する米国オートデスクは、2014年9月に日本設計との電撃的提携を発表し、今年7月には早くも新しい設備設計ワークフローを実現する設備BIMツールを開発したことを発表しました。

そのオートデスクが、次のパートナーシップの相手として選んだのは、

ナ、ナ、ナ、ナント、

大成建設設計本部

だったのです。

米国オートデスクの社長兼CEO、カール・バス氏（以下の写真：家入龍太）

大成建設におけるRevitの活用イメージ（本文とは直接関係ありません）

両社はプロジェクトの企画から設計、施工、そして維持管理へとつながる建築ライフサイクル全体で、BIMに関する船室的な技術活用を共同で進めていきます。

そして幅広いワークフローで業務の効率化を図り、環境対応型社会システムの実現をめざすとのことです。

パートナーシップとして実施する主な内容は次の通りとなっています。

両社は今回のパートナーシップにより、BIMの適用範囲を段階的に広げ、

業界各社とも協力関係

を広げていくとのことです。

新国立競技場の“迷走”が象徴するように、東日本大震災の復興事業や2020年の東京オリンピックに向けてのインフラ整備などで、最近の建設業界は人材不足や資材の高騰、環境保全などの課題に直面しています。

これらの課題を日本の建設業界の技術力と、BIMの力でぜひ、解決していけることを切に望みたいと思います。