p>管理人のイエイリです。
建物の維持管理業務では、既存の図面や写真、台帳などの断片的な情報をもとに、熟練者がデータを整備し、分析・判断を行っています。
また、既存の建物をBIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)化するためには、大きな労力とコストがかかっています。
こうした問題を解決するため、リコーは建設業や建物管理業に向けて、既存の建物の内部構造を3Dデータで再現したバーチャル空間を手軽に作り、管理業務に活用できるようにするサービスの開発に乗り出しました。
その特長は、図面やデータが不十分な建物でも、簡単にデジタルツイン化できることです。
その方法は、カメラや3Dレーザースキャナーなどの機器で取得した点群データに、
ナ、ナ、ナ、ナント、
360度画像をつなぐ
というものなのです。(リコーのプレスリリースはこちら)
さらに建物の壁、床、天井、ドア、機器などは、AI(人工知能)によって自動的に分類し、一部の建具や設備はCADやBIMソフトで扱える3Dモデルとして取り出すことも可能です。
このサービスは「空間データ作成・利活用AIソリューション」というもので、リコーは2023年10月2日に実証実験を開始します。
建物の3Dデータは、ウェブブラウザーやタブレット端末で閲覧でき、遠隔地にいる関係者と共有できます。また、修繕や改修工事で変化した建物のデジタルデータを更新する場合にも利用できます。
さらにAIによって取得した点群や画像を統合し、3DCADモデルの作成や、建物内での計測やシミュレーションなどを支援する機能も用意しました。
例えば、大型機器を機械室に搬入する際には、周囲のリスクを考慮した計測や、精度の高い搬入ルートを自動的に提案するといったことが可能になります。
このAI支援によって、経験の浅い技術者も短時間で適切な判断が行えるようになります。
リコーではこのほか、
1秒で全方位
のカラー情報と距離情報を取得できる小型・軽量のデバイスを開発中です。(2022年12月7日の当ブログ参照)
建物内部の3Dデータ化には、このデバイスの投入も計画しています。
リコーが開発中の小型・軽量デバイス
この機器が実用化された際には、360度カメラで写真を撮る感覚で、室内の3Dスキャンを一瞬で行えるようになり、建物のデジタルツイン化がいっそうスピーディーに行えるようになりそうですね。