管理人のイエイリです。
台風や大雨の際には、テレビやネットなどで各地の冠水状況が時々刻々と報じられます。その表現方法は、2次元の地図上に河川の水位や浸水深などを表示するものが一般的で、イマイチ、リアリティーが感じられませんでした。
そこで東京海上日動火災保険と応用地質は、浸水対策や避難行動の実行を促すため、災害状況をよりリアルに表現できる防災サービスの開発を始めることになりました。
解析と実測を組み合わせてはじき出した「リアルタイム浸水情報」を、
ナ、ナ、ナ、ナント、
3D都市モデル「PLATEAU」
と組み合わせて表現し、迫り来る洪水の危機を伝えられるようにするものです。(東京海上日動、応用地質、のプレスリリースはこちら)
両社は2021年月に戦略的パートナーとして提携を開始し、先進的な防災サービスの開発を検討してきました。今回、発表した防災サービス「3D都市空間・浸水被害シミュレーションサービス」は、その第一弾となるものです。
人工衛星データや浸水深解析に基づく「浸水エリア予測」と、冠水を検知する防災IoTセンサー「冠すいっち」による実測データを組み合わせた「リアルタイム浸水情報」をもとに、企業や自治体にアラートを発信して、防災や減災行動を促します。
このサービスの実力は、既に今年の夏、実証されています。
両社は2021年7月に、福岡県久留米市内の保険代理店に「冠すいっち」を設置し、計測を開始しました。その翌月に発生した豪雨では、8月14日に1時間に72ミリという8月の観測史上、最大の雨が観測されたのです。
検証の結果、冠すいっちの計測データと現場の浸水状況、浸水深は
整合が取れている
ことがわかりました。また、関係者にはリアルタイムにアラート情報が配信されました。
そして東京海上日動で既に活用している、人工衛星データによる浸水エリアの特定や、浸水深解析の精度向上にもつながることが確認できたのです。
今後、両社は高度な流体解析技術やリアリティーのある可視化技術を取り入れて、データ活用の高度化を目指すほか、自治体から地域住民への効果的な防災情報伝達を行うツールなどの開発も行います。
「100年に1度」という洪水では、日ごろ平和な地域の状況が一変します。3D都市データを使ってリアルな浸水状況や予測を表現することで、避難に対する本気度も変わってきそうですね。