管理人のイエイリです。

国土交通省が開発・公開している都市の3Dモデル「PLATEAU」や、静岡県が公開している都市の点群データ「VIRTUAL SHIZUOKA」などの都市の3Dデータは巨大です。

データを1区画だけでもダウンロードして、開いてみようとすると、普通のパソコンだと動きが遅くなったりして大変です。

そこで東京大学発のスタートアップ企業、ユーカリヤ（本社：東京都渋谷区）は、大規模・複雑化する都市を3Dモデル化し、様々なデータと組み合わせて都市のデジタルツイン（デジタルの双子）をより簡単に扱えるように、Web
GISプラットフォーム「Re:Earth」を開発しました。

Web GISプラットフォーム「Re:Earth」の編集画面（特記以外の資料：応用技術）

「Re:Earth」のウェブサイト（資料：ユーカリヤ）

このシステムは、ユーカリヤが東京大学大学院 情報学環 渡邉英徳研究室と共同開発したもので、

ナ、ナ、ナ、ナント、

オープンソース

として公開されているのです。

「Re:Earth」にPLATEAUの東京駅周辺の3Dモデルを読み込んだ例

Re:Earthは、Webブラウザー上で動作するアプリで、PLATEAUなどにも使われている「Cesium（セシウム）」という3D地理情報プラットフォームをもとに開発されています。そのため、大容量の都市モデルを普通のパソコンで扱うことができます。

ShaefileやKMLなどのGIS（地理情報システム）データ形式に広く対応しているほか、都市関連の様々なデータと統合して、分析やシミュレーションを行ったり、ウェブ上で公開したりすることができます。

東京タワーから虎ノ門方面を見たところ

東京・中央区や千代田区周辺のデジタルツイン

関東地方を俯瞰（ふかん）したところ

ユーカリヤは2019年に売上連動型の資金調達で2億7600万円を調達するなど、事業が軌道に乗り始めていますが、このほど、強力な援軍が登場しました。

それは、Re:Earthを利用した「都市のデジタルツイン活用」のコンサルティングビジネスで、

応用技術と協業

を開始したことなのです。（応用技術のプレスリリースはこちら）

応用技術（本社：大阪市北区）にとって、Re:EarthはDX（デジタル・トランスフォーメーション）分野でオープンイノベーションを推進する中核技術の1つとなり、同社のノウハウを最大限に生かせるため、ユーカリヤとの協業を行うことになりました。

対象マーケットは、応用技術が得意とする官公庁や建設業、不動産業、公益事業のほか、将来的にはスマートシティーでの市民向けサービスまでを想定しています。

また、コンサルティング以外に営業やマーケティング、開発について応用技術が支援していくとのことです。

スタートアップ、オープンソース、そして「Cesium」と、今回の協業には建設DXのキーワードが満載です。応用技術とユーカリヤの連携で、今後、どんな建設DX関連のビジネスが生まれてくるのか、注目したいと思います。