AR・MR・VR
2017年10月27日
一般から募集した1964年前後の写真を、i-Construcionで使われる写真測量の技術を使ってVR作品に仕上げる壮大なプロジェクトが進行中です。そこには、あのオートデスクが一役買っていました。

2017年10月11日
ドローンによる空撮写真を元に作った構造物の3Dモデルの活用法が広がってきました。AIで部分を見分けたり、地下構造物と合体させたり、様々です。そのゴールにはIoTとしての活用がありそうです。

2017年10月10日
シンガポールで、ベントレー・システムズが世界的なインフライベント「YII2017」を開催。現場を3D化するリアリティー・モデリングや鉄道分野に注目が集まっています。

2017年10月5日
「長谷工版BIM」のデータを活用し、マンション全戸のVR化を行えるオリジナルBIMビューワーがこのほど完成しました。開発にはパナソニック エコソリューションズ社が協力しています。

2017年9月28日
凸版印刷は、フランク・ロイド・ライトの作品である帝国ホテルライト館が、栄華を誇っていた昭和初期の状態を、VR作品で再現するプロジェクトを行っています。ドローンによる空撮やテクスチャーへのこだわりも。

2017年9月11日
現場に3DモデルやCAD図面を実寸大で重ねて見られる「HoloLens」をカンカン照りの道路現場で検証。体験した施工管理技術者からは「マシンガイダンス代わりに使えそう」などの感想も飛び出しました。

2017年8月29日
バッテリーを内蔵した超小型デスクトップ型パソコンを、専用のバックパックキットに取り付けて、背負って歩き回ることができます。ケーブルがじゃまにならないので、VRコンテンツの体験や検討に最適です。

2017年8月28日
足場板が外れた現場に立って、下をのぞいたときのゾクゾク感のようなコワさを実感しながら、現場の不安全行動を疑似体験できます。ゲームコンテンツ会社のバンダイナムコスタジオの技術支援を受けて開発しました。

2017年8月24日
HoloLensにBIMモデルをインプットし、配管などの吊り材を固定する「インサート」の墨出し作業を屋外でチャレンジしました。その結果、精度は十分、実用に耐えるレベルであることが確認できました。

2017年8月17日
実在する家具のショールームを7フロア分、丸ごと3D計測してました。1万1000m2の店舗を計測する作業には、構造計画研究所のNavVisというシステムを使用。短時間、低コストでの計測が可能です。

2017年8月10日
「GLOOBE Model Viewer」という無料ビューワーで壁裏の配管や属性情報を見たり、別売りのVRソフトでクレーンの操作やドアの開け閉めなどが行えます。プレカットCAD連携などの機能追加も。

2017年8月9日
東京の街並みをVRコンテンツに使えるように、超リアルでサクサク動く3D都市モデルが発売されました。ゲーム用のノートパソコンでも使えます。ビルの窓部分には反射の設定が施してあり、周囲の風景を反射します。

2017年8月2日
VRコンテンツ化されたモデルハウスを集めた「3Dバーチャル住宅展示場(福井版)」がこのほどオープンしました。いつでもどこでも、モデルハウスをバーチャル訪問でき、床材などを変えて見ることも簡単です。

2017年8月1日
ロボットが物をつかんだときの反力をグローブを介してオペレーターに伝えるフォースフィードバック付き遠隔操作システムを大成建設が開発しています。力加減をIoT化し、AIによる自律施工も目指しています。

2017年7月27日
大林組は先日、開催した記者懇談会で同社の最新技術を紹介するパネル5枚を展示しました。その内容はi-Construction、ロボティクス、BIM、AI、風力発電と、すべて建設ITに関係していました。

2017年7月26日
普通の建設機械の運転席に座らせるだけで、無人化施工用の建機になる人型ロボットが開発されました。VRゴーグルとも連動し、人間のオペレーターが首を動かすと、ロボも同じように首を動かし、周囲を確認できます。

2017年6月26日
ドローンをさらに高度に活用するため、ドローンを制御するソフトウェアのプログラミングコンテストが9月に開催されます。ドローンがクラウドやIoTなどと連携すると、どうなるのか。そのアイデアも重要です。

2017年6月22日
現場に実寸大のCAD図面を重ねて見られるARデバイス「HoloLens」を使って、図面なしによる内装工事が行われました。施工を担当した職人さんも「これは便利だ」と興奮して話していたそうです。

2017年6月16日
既存の機械室や建設予定地などの点群データを、実寸大で立体視できるVR機能が追加され、2017年末にリリースされます。この機能は、建設業の国際展開や他業種との連携を後押しするかもしれません。

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