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2021年7月1日
水都環境はAutoCADを駆使して、デジタル地図に紙図面やテキストデータ、写真や点群データまで、様々な種類のデータを統合。地上と地下の構造物を一体化した“真実のデジタルツイン”を追求している。
2021年5月26日
アサヒコンサルタントはオートデスクのBIM/CIMソリューションを導入した結果、若手社員も難しい設計業務をこなし、作業スピードも大幅に向上した。きっかけは3Dを使いこなす学生アルバイトの入社だった。
2021年5月24日
グラフィソフトジャパンが運営するBIMのオンライン講座「BIM Classes」は、“BIMの常設ジム”だ。年間パスを活用して短期間でBIM教育の成果を挙げているイチケンの受講者に直撃取材した。
2021年5月10日
奈良県香芝市は市道のほぼ全域を点群データ化。地方自治体初の「デジタルツイン基盤データ」として無料公開し、道路管理から教育まで幅広く活用されている。それを実現したのが日本インシークのRIDだ。
2021年4月12日
グラフィソフトジャパンの「Archicad on Air」は、同社の志茂るみ子さんが、建築のプロを招き、BIMの活用方法に直撃する。大学教員、施工図屋さん、発注者を招いた回をのぞいてみた。
2021年4月5日
図面管理・現場管理アプリ「SPIDERPLUS」を開発・販売するスパイダープラスは、2021年3月30日に東証マザーズに上場した。このアプリ開発の秘密を代表取締役 CEOの伊藤謙自氏に直撃した。
2021年3月5日
インフォマティクスは鴻池組と、準天頂衛星「みちびき」の位置補正情報をMR（複合現実）デバイスで活用し、造成現場に合わせて完成形の3Dモデルを実寸大で表示する実証実験に成功した。
2021年3月3日
ミスミのオンライン機械部品調達サービス「meviy」は、3Dモデルをアップするだけで特注金具を製作できる。見積もりや納期、製作可能性などが即時その場でわかり、完成部品が送られてくるのを待つだけだ。
2021年2月25日
日本HPの「HP Z2 Mini G5」は単行本サイズのデスクトップ機。テレワークにも最適だ。BIMやVR界の第一線で活躍する桑山優樹氏が、遠隔BIM作業やVRとの連携などを徹底チェックした。
2021年2月2日
コロナ禍の中でも、Archicadのチームワーク機能やBIMcloud、そして学生同士で教え合う文化があれば、建築教育は止まることなく、進むことがコンペによって実証された。
2021年1月24日
IHIインフラ建設が島根県出雲市内で施工する橋梁の現場では、配筋をデジタルツイン化。CIMやAI、画像解析を連動させて配筋検査を自動化したほか、MRによるビジュアルな遠隔臨場を実現した。
2021年1月21日
MetaMoJiのデジタル野帳「eYACHO」を導入した前田建設工業は、現場業務の「移動のムダ」を大幅削減した。リモート朝礼などで「3密」を避けた現場運営で、コロナ禍対策にも効果が期待できそうだ。
2020年11月30日
エコモットが開発した遠隔臨場システム「Gリポート」は、オンライン会議のように立会検査が行える。「移動のムダ」をなくせると発注者などに好評だ。北海道帯広市の萩原建設工業での活用を直撃レポートした。
2020年11月16日
新菱冷熱工業のBIMは、部材の干渉防止などを目指す「コラボのBIM」から、外注先の業務効率化を実現する「思いやりのBIM」、そして建設フェーズ全体でBIMを活用する「つながるBIM」へと進化してきた。
2020年10月13日
所員9人のさくらドラフトワークスには、RevitとBIM 360 Designによる設備設計の依頼が続々と舞い込んでくる。コロナ禍対策ではBIMモデルによるテレワークの結果、生産性が向上した。
2020年9月14日
ベクトル・ジャパンはオートデスクのBIMソリューションを活用し、自社が担当する構造部分のほか、他社の配管やダクトなども一つのBIMモデルにまとめ、各社の意思決定を早める貢献を行っている。
2020年6月15日
3Dモデルを送ると特注の板金部品や厚板部品が届くミスミの「meviy」をBIM/CIMやI-Constructionの現場でも使ってみませんか。現在、モニターを募集中です。
2020年5月20日
新潟の建設コンサルタント、キタックは2017年にBIM/CIMを導入、急ピッチで業務に活用。現在は業務の効率化だけでなく新サービスによる付加価値アップも目指す“攻めの生産性向上”を目指している。
2020年3月19日
フカガワは、ダクトやダンパーなどの製品を、Revit対応のBIMパーツ化作業を行っている。さらにRevitのBIMデータをCAD/CAMシステムと連携し、建設業と製造業のデータ交換を実現する。
2020年3月9日
国土交通省営繕部門でのBIM活用の広がりを背景に、職員自らがBIMソフトを操作する研修が行われました。発注者自身がBIMソフトを理解することで、業務のさらなる効率化を目指しています。
